人的資本ROIとは？基本的な算出方法と戦略的活用術

人的資本への投資、その投資対効果をどう測るか？

「人への投資が重要だとは分かっているが、研修や採用にかけたコストがどれだけのリターンになっているのか説明ができない」
「最近『人的資本ROI』という言葉を聞くが、自社の場合、一体どう計算すれば良いのか分からない」

企業の経営者や人事担当者の皆様が、このような悩みを抱えるケースが増えています。「人的資本ROI（Return on Investment）」は、人への投資効率を示す重要な指標ですが、その算出方法や活用法について明確な指針をお持ちの方はまだ少ないのではないでしょうか。

本コラムでは、人的資本ROIの基本的な考え方から算出方法、そして最も重要な「活用方法」について、専門家の視点から解説します。人的資本ROIを単なる数値として把握するだけでなく、経営の羅針盤として機能させるための本質に迫ります。

近年、企業価値の源泉が有形資産から無形資産、特に「人的資本」へと大きくシフトしています。投資家もまた、企業の持続的成長性を判断するために、非財務情報、とりわけ人的資本に関する情報を重視する傾向が強まっています。

こうした背景から、人的資本への投資（採用費、教育研修費、人件費など）が、どれだけの経済的価値（付加価値や利益）を生み出しているかを示す「人的資本ROI」が、重要な経営指標として位置づけられ始めています。人的資本ROIを把握することは、自社の「稼ぐ力」の源泉を理解することに他なりません。

人的資本ROIの算出にはいくつかの考え方がありますが、国際規格である「ISO30414」で示されている計算式が広く知られています。

＜ISO30414に基づく人的資本ROI（HC-ROI）の例＞

人的資本ROI ＝ \frac{売上 － （ 全コスト － 人的資本コスト ）}{人的資本コスト} － 1

人的資本ROIの測定を試みる場合は、企業の実態に合わせて「リターン（分子）」と「投資（分母）」を定義する必要があります。例えば、リターンとして「営業利益」や「経常利益」を用い、投資として「人件費総額」や「人件費に採用費・研修費を含めた総額」を用いるケースも考えられます。

重要なのは、算出式の正しさだけに固執することではなく、「自社が何を『人的資本によるリターン』とみなし、何を『投資』とみなすか」を明確に定義し、その定義を継続的に使用することです。これにより、人的資本ROIの時系列変化や施策による変動を正確に追跡することが可能となります。

※ISO30414規格上では、「全コスト」は「売上原価＋販管費」、「人的資本コスト」は「人件費＋福利厚生費」を指しています。

多くの企業が人的資本ROIの「算出」自体をゴールにしてしまいがちですが、それは大きな誤解です。私たちは、人的資本ROIの算出は、あくまで「現状把握のスタートライン」であると考えます。

算出された数値が示す「意味」を深く洞察することこそが重要です。

このように、人的資本ROIを起点とした「問い」を立て、自社の人的資本に関する課題を特定するプロセスこそが、人的資本ROIの本質です。

人的資本ROIを算出した後、それをいかにして経営戦略や人事施策に結びつけ、企業価値向上に繋げていくか。ここでは具体的な3つの活用ステップをご紹介します。

まずは、算出された人的資本ROIを客観的に評価します。

この分析を通じて、「我が社の人的資本ROIはなぜ低いのか」「どの部分に投資の非効率が存在するのか」といった具体的な課題仮説を立てることが重要です。

次に、人的資本ROIを人事施策の重要なKPI（重要業績評価指標）として設定し、その効果を測定します。

例えば、以下のような施策を実行する際、実行前後で人的資本ROI（あるいはその構成要素）がどう変化したかを検証します。

人的資本ROIを軸に施策を評価することで、「勘」や「経験」に頼った人事から、データに基づいた「科学的な人事」へと移行することが可能となります。

最終ステップは、人的資本ROIの分析結果を未来の経営戦略や要員計画に活かすことです。

投資の最適配分
分析の結果、人的資本ROIが高い領域（例：特定のスキルを持つ人材群、特定の事業部門）が明確になれば、その領域への追加投資（採用強化、重点的な育成）を判断できます。
事業ポートフォリオの見直し
人的資本ROIが著しく低い事業については、撤退や縮小、あるいは抜本的な人材再配置の検討材料とすることも考えられます。
要員計画の精緻化
将来の事業計画達成に必要な人的資本ROIの目標値を設定し、そこから逆算して必要な人員数や人件費、育成コストの予算を策定します。

このように、人的資本ROIは、過去の成果を測るだけでなく、未来の戦略的な意思決定を支える強力なツールとなり得ます。人的資本ROIを意識した経営は、まさに「人を活かす経営」そのものと言えるでしょう。